ビットコインとは

ビットコイン(Bitcoin)とは【初心者向け記事】

投稿日:2017/07/19 更新日:

 

ビットコイン(bitcoin)とは、世界で初めて作られた仮想通貨(暗号通貨)です。通貨と呼ばれる言葉通り「円」や「ドル」と同じ位置づけとして世界中で利用されつつあります。

通常の通貨との違いは、紙幣や硬貨のように物理的に存在するのではなくインターネット上にのみ存在する通貨なので仮想通貨と呼ばれています。

 

まだまだ導入している会社や店の数は少ないですが、実際にビットコインを使用して買い物が出来ますし、ビットコインを円やドルと交換もできます。社員の給料をビットコインで支払っている会社も増えてきています。

実際にモノとしては存在しないが通常の通貨と同様に使用できるのがビットコイン(仮想通貨)です。

ビットコインはこれまでにない画期的なシステムが導入され、利用者にも様々な利点があるため注目を集め利用者が急増している仮想通貨です。

 

ではそのビットコインのことを詳しく説明します。

 

当記事は専門用語を最小限に抑え、初心者の方でも読みやすい内容になっています。そのため一部抽象的な表現になっている箇所もありますが、詳しく知りたいという方は別記事にて記載しているのでご参照ください。

 

 

ビットコイン(仮想通貨)と法定通貨の違い

 

ビットコイン(仮想通貨)は円などの法定通貨と同じく通貨として使用できると言いましたが、仮想通貨と法定通貨の違いはインターネット上にのみ存在すること以外にもあります。

 

そもそも通貨とは

仮想通貨と法定通貨の違いを説明する前にまずは「通貨とはなんぞや」という説明をしたいと思います。通貨の本質を理解することでビットコイン(仮想通貨)の将来性が見えてくるでしょう。

そもそも通貨とは、大勢の人から信用されることで成り立っています。例えば一万円札を造幣するために必要な紙代や印刷代のコストは20円です。ではなぜ元々20円の価値しかないものを1万円だと皆が認識して使用されているのでしょうか。

その理由は、国が「これは一万円の価値があるものだ」と認めているからです。

 

国が認めていることにより、その国に住んでいる人たちは一万円札を一万円の価値があるものとして使用しています。海外から見ても、その国が信用できる国であれば通貨の価値を認めて見合った対価を払ってくれます。

要するに通貨(法定通貨)は、国の信頼の元に成り立ち、大勢の人が価値を認めることによって成立しています。

これを踏まえて仮想通貨と法定通貨の違いを紹介します。

 

円やドルといった法定通貨とビットコインなどの仮想通貨の大きな違いとしては「管理者(発行元)」が存在するかどうかです。

 

管理者(発行元)が存在しない

法定通貨の「円」は日本銀行(国)がお札や硬貨を発行していて、日本の通貨を管理しています。通貨の発行量は政府が調整していて、実質日本円を管理しているのは「国」ということになります。

法定通貨に対しビットコインは「管理者」が存在しません。

 

ビットコインの発行量は、元々のシステムによって予め定められており発行量の調整が行われることは無く、ビットコインを管理する組織がありません。

ビットコインには「ビットコイン財団」があり、ビットコインをより良くするにはどうすれば良いのかを議論・実施する機関があります。しかしビットコイン財団はビットコインを管理しているのではなくビットコインのサポートをしている組織なので管理者ではありません。

 

ビットコインの管理者(発行元)がいるとすればビットコインを利用する私たちです。

 

みんなで管理するのがビットコイン

ビットコインは「マイナー」と呼ばれる人たちが新しいビットコインを生み出すための作業(マイニング)を行っています。マイナーは国でも会社でもなく個人が行っています。(現在では会社化して大規模マイニングを行っている割合が高い)

マイナーたちがビットコインを生み出す作業をする目的は、新しいビットコインを見つけると報酬がもらえるからです。報酬はビットコインで受け取るので、マイナーたちもビットコインの利用者になります。(プルーフオブワーク)

そして発行されたビットコインを管理しているのは利用者です。ビットコインは利用者がお互いの取引を監視しながら成り立つシステムになっているので、管理者がいるとすれば利用者です。

 

ビットコインは大きな組織に縛られることなく利用者同士で価値を高め合い便利なものにしていこうという考えの元生まれた通貨なのです。

また、管理者がいないことで不正が起こりづらい利点もあります。

 

一括で管理している組織があると、その中で不当なやり取りが行われる可能性があります。管理を一つの組織に任しているので不正を見抜くにも難しくなっています。ビットコインの場合は個人同士で監視し合っているので、一人が不正を行ってもその他大勢の目に触れるため不正がすぐにバレるシステムになっています。

 

不正が行われる可能性がゼロではありませんが、一括管理体制よりも不正のリスクが非常に低くなっています。

ただし、管理者がいないことで起こる問題もあります。ビットコインは常に進化し続けていて、度々選択を迫られています。選択の際に決定権を持つ人がいないので、大勢で相談しながら多数決で決定することになります。

多数決の際に自分の意見が採用されないともめ事が起こることもあり意思決定に時間がかかります。

 

ビットコインが身近なものになるには、こういった施行決定の時間短縮が課題となっています。

 

国境の壁が無い

次に法定通貨とビットコインの大きな違いの一つに国際送金の容易化があります。

法定通貨は国ごとに発行されており、基本的には発行された国で使用されることを前提とされています。そのため通常は他国でお金を使用する際は自国の通貨を使用国の通貨に変換して使用する必要があります。

 

法定通貨に比べてビットコインは国の縛りが無いため世界中どこでも使用できます。

 

外国でお金を使用する際に、スマホにビットコインを入れておけば使用国通貨に変換する必要もなくスマホをかざすだけで使用できますし、他国に送金をする際にも、法定通貨だと相当の手数料が発生しますがビットコインだとほぼ無料で送金することができます。(利用額により多少発生する場合があります)

このような点が法定通貨とビットコイン(仮想通貨)の違いでありビットコインの利点でもあります。

 

他のビットコインを象徴する事件の一つが「キプロスの財政破たん」です。

 

キプロスの財政破たん

2013年の3月にキプロスは財政破たんの危機に陥っており、税収を上げるために国民が銀行に預けているお金から強制的に税金を徴収しようとしました。強制徴収を避けるために一部の国民が取った行動がビットコインの購入です。

保持しているキプロスの法定通貨をビットコインの購入費に充てることで自国通貨をビットコインに交換しました。ビットコインは管理機関がないため強制徴収を逃れて自らの資本を確保できました。

日本に住んでいる我々には実感がわかない話ですが、海外ではキプロスのような状況に陥る可能性がある国は多々あり、日本も借金大国なので他人事ではありません。

 

このような国家(法定通貨)の危機にもビットコインが有効活用されています。

 

以上のように、ビットコイン(仮想通貨)は、強固なセキュリティシステムと高度な利便性を併せ持つ通貨であることから世界中の信用が得られ、通貨としての地位を確立しつつあるということです。

 

ただ、まだ信用していない人の方が多い状況なので、日常利用化するためにはより信用を得るための情報を発信し続け、取引の歴史を多く積むことで徐々に信用を獲得する必要があります。

 

ビットコインと金

 

ビットコインと金

 

ビットコインはよく「金」に似ていると言われます。

先に述べたように新しいビットコインを生み出す作業がありますが、その作業は「マイニング(採掘)」と呼ばれています。

マイニング(採掘)を行って新しいビットコインを生み出すと報酬でビットコインが貰えます。

 

ビットコインの場合は発行上限が2100万ビットコインと定められており、全てのビットコインがマイニングを行って採掘されれば新たなビットコインがうまれることはありません。金も地球に埋まっている量は決まっており、全ての金が掘られると新たな金が生成されることはありません。

 

この「採掘作業」と「発行上限がある」ことから、ビットコインは「金」との共通点が多いため金に例えられます。

他にも、ビットコイン(仮想通貨)を取引する際はその時々の相場に合わせて取引が行われ、相場が上がっていれば購入価格も上がり、その逆もまたしかりなので金融商品としても金との類似性が見られます。

 

そのためビットコインの説明をする際は「金」に似た性質を持つことを説明すると分かりやすいかと思います。

ただし金との決定的な違いは、ビットコインは「通貨」であることです。

 

金との違い・・・ビットコインは通貨

金で何かを購入することはできないので、金を通貨に換金する必要があります。その点ビットコインはその物自体で決済を行えるので金よりも利便性が高くなっています。

また、物体として存在するかどうかも大きな違いです。金はモノとして手に取れますが、ビットコインはインターネット上に存在するので触ることもできません。

「ビットコイン持ってるんだったら見せてよ」と言われても、所持しているビットコインの「数字(所持額)」を見せることはできますがビットコイン自体は見せられません。

 

なぜならビットコインは実態の無いものだからです。

 

ビットコインは取引履歴を信用

ビットコインは名前通りにコインとしてある訳ではなく、ビットコインをやり取りした「取引履歴」のみを信用して保有量を決定しているのです。

「AさんからBさんに1ビットコイン(BTC)が送られた」という取引履歴は残りますが、実際にAさんからBさんへは何も物体は移動していません。

送られたという「取引履歴」を元にそれぞれのビットコインの所持額が割り当てられる仕組みです。

 

仮想通貨とビットコインの関係

 

先に説明したように、世界で初めて作られた仮想通貨がビットコインです。しかし、仮想通貨=ビットコインではなく、ビットコイン以外の仮想通貨も数多く存在します。

2009年の1月に初めてビットコインの取引が行われ、非常に画期的なシステムに魅了された人たちがビットコインと似たシステムを使用して新たな仮想通貨を作り、現在でも新しい仮想通貨が誕生し続けていて、おおよそ700種類以上の仮想通貨が存在します。

 

ビットコイン以外の仮想通貨としては「イーサリアム」「リップル」「ライトコイン」「ネム」などが有名です。それらビットコイン以外の仮想通貨を「アルトコイン」と呼びます。

 

ビットコインは初めて作られた仮想通貨であると同時に、時価総額・取引回数共に最も多い仮想通貨なので、仮想通貨の代表として扱われています。

実際、すべての仮想通貨の時価総額のうち半分近くをビットコインが占めているので、仮想通貨=ビットコインと捉えられています。

 

仮想通貨全体の時価総額・価格・総量の表 出典/https://coinmarketcap.com/

参照 https://coinmarketcap.com/

 

アルトコインの時価総額急増

しかし、ビットコイン以外のアルトコインでも急激に時価総額を伸ばしているアルトコインが数多くあるので注目しておいた方が良いでしょう。

実際、goolgeが出資しているリップルというアルトコインは2017年の4月25日段階での時価総額1000億円そこそこでしたが、5月の半ばには時価総額が1兆6000億円を超すほどにまで急増しており、リップルを所持していた人は相当な利益を手に入れています。これはリップルに関わらずアルトコイン全般に見受けられる傾向です。

 

現在では店舗で使用できる仮想通貨はビットコインばかりで、アルトコインで買い物ができる環境ではありません。しかしそれはビットコインが知名度・時価総額共にNO.1だという現状から成り立っているからであり、他のアルトコインが急激にシェアを伸ばしてくるとビットコインの牙城を崩すかも知れない状況です。(イーサリアム決済を導入している企業は複数見受けられます)

それだけ仮想通貨はまだ発展途上の段階です。

ただ、何でも先駆者は強い立場にあるのでビットコインが全く使用されずシェアを失う可能性はかなり低いと思います。しかしある程度ビットコインに並ぶ存在のアルトコインは現れる可能性があります。

 

ビットコインの特徴

ここまでのビットコインの特徴をまとめると

  1. 管理者(発行元)がいない
  2. 不正が起こりづらい
  3. 国際間の送金が速い
  4. 国際間の送金が安い
  5. 財政危機に強い
  6. 金に似た性質(採掘・発行上限)がある
  7. 仮想通貨の中で最も取引量・時価総額が多いのがビットコイン

これまでの金融に関わる問題を解決できるいくつもの特徴があるため、ビットコインが世界中で注目されるようになりました。

新たなサービスとしてもてはやされる一方、課題も多く今後発展していくには一筋縄ではいかないでしょうが、私たちがより便利な生活を実現するうえでビットコインは非常に大きな役割を担ってくれるのではと期待を感じています。

 

ビットコインの安全性

安全性

 

ここまで様々な問題やリスクの話をしましたが、実際問題ビットコインって安全なの?信頼して良いの?などの安全性について説明してきます。

ここまでの内容を読んだ方なら分かるかと思いますが、ビットコインは「かなり安全だが多少のリスクはある」ものです。

安全性の根拠としては

  1. ビットコインのシステムにハッキングが成功したことが無い
  2. お互いが監視し合システムなので不正がすぐバレる
  3. 時価総額が4兆円を超え、すぐに使用できなくなることはまずない

ビットコインのシステムに関しては語り出すととても長くなってしまうので、ここでは「ビットコインのセキュリティは斬新で凄いから信用しよう」ということに留めておきます。このセキュリティシステムがあってこそビットコインが世界中で利用され始めているのです。

ビットコインのセキュリティ面ではなく、ビットコインは今後も使用され続けるのか、使えなくなることは無いのかといった方向から安全性を説明していきます。

 

ビットコインの今後はどうなる?

ビットコインを取り巻く情勢として、2009年にビットコインの運用が開始されてから現在まで8年が経ちました。通貨としてみると非常に浅い歴史ですが、利用者数や取引量が凄まじい増加率を誇っており世界中にニーズが山積している状態です。

通貨は信用で成り立っているので、利用する=信用する人が増えれば増えるほどその通貨の価値が高くなります。

 

日本でもビットコインの法整備が行われ、マスコミの報道も日に日に増えており注目度・関心度は非常に高まっています。ビットコイン決済を導入している店舗も随時増えています。

そんな仮想通貨=ビットコインが使用できなくなる可能性は相当低いと言えます。

システムに致命的なダメージを受けた際などは一時的に使用不可になる可能性はありますが、復旧すれば元のように使用できるでしょう。

 

これはあくまで現状の推察と今後の憶測でしかありません。これを踏まえてビットコインは安全(生き残れる)なのか、危険なのかはそれぞれの判断にお任せします。

 

ビットコインが使える場所

日本でビットコインが買い物に使える場所を紹介します。

2017年7月現在、日本でビットコイン決済が導入されているサイトは41件、実店舗で使えるのは178店です。(参考サイト/ビットコイン日本語情報サイト)

小規模店での導入が多くまだまだ総数は少ないですが、随時増えているのでこまめにチェックしていると最寄りの店舗で導入されていることもあるでしょう。

 

こちらのcoinmapというサイトでは世界中のビットコイン決済可能な店舗を確認することができます。

サーモグラフィのように表示され、赤くなっている場所ほど導入店舗が密集している地域になります。ズームしてカーソルを合わせると店舗名が表示されます。

出典/https://coinmap.org

出典/https://coinmap.org

 

このような出店情報を記載しているサイトを見ているとビットコインの広がる模様を知ることができます。

ビットコイン決済可能な有名企業

日本でも先駆けてビットコイン決済を導入している有名企業を紹介します。

  • DMM.COM
  • ヨドバシカメラ(一部の店舗のみ)
  • ホットペッパーやじゃらんなどのリクルート系サイト(今夏導入予定)
  • 楽天(導入検討中)

こちらもまだ導入している・検討中の店舗は少ないです。しかし、今年2017年は「仮想通貨元年」と呼ばれており、今後ますます導入店舗が増えてくることは間違いありません。

現在ビットコインはトレードとしての取引が大半を占めていますが、導入店舗が増えることで消費に使われる割合も増えていくでしょう。

 

ビットコインの入手方法

ビットコインを所持するにはいくつかの方法があります。

  • ①仮想通貨取引所でビットコインを購入する
  • ②ビットコイン販売所でビットコインを購入する
  • ③ビットコインを所持している人からもらう
  • ④マイニング(採掘)して報酬としてビットコインをもらう

主な入手方法としては①取引所で購入と②販売所で購入になります。③の他人からもらい受けるというのは、人からお金をもらうようなものなのであまりないケースでしょう。

④のマイニング(採掘)の報酬としてもらう方法ですが、マイニングを行うには高性能のパソコンとマイニングに必要な装置を用意する必要があり、また、マイニング中は相当な電力を消費するので電気代もかなりかかってしまいます。

昔は家庭用PCでもマイニングが行えたそうですが、今ではマイニングを企業規模で行っており、中国のマイナー(マイニングを行う人たち)集団はビル一頭を丸々マイニングのために使用するなどしてマイニング難易度がかなり上がっています。なのでマイニングでの入手はおすすめできません。

したがって①と②の説明をします。

 

①仮想通貨取引所でビットコインを購入する

仮想通貨取引所は仮想通貨の販売や仲介を行っている会社です。取引所から直接仮想通貨を購入することや仮想通貨所持者が売りに出している仮想通貨を購入することができます。

主にインターネット上で仮想通貨のやり取りが行えるサービスです。ビットコインを所持している人の大半が取引所を通じてビットコインを手にしています。

 

取引所の良いところは、いつでもすぐに仮想通貨を入手できることです。仮想通貨の相場は変動が激しく、購入・販売のタイミングを逃すと大きな損失になることがあります。

取引所は365日24時間取引が行われており、好きなタイミングで売り買いすることができるのでトレードを目的とした人はほとんどが取引所を利用しています。

日本で有名な取引所は「coincheck」「bitFlyer」などがあります。

 

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取引所自体が不正・ハッキングの被害に遭う可能性がありますので、取引所のセキュリティ面を確認するなどして取引所選びは慎重に行いましょう。

 

②ビットコイン販売所で購入する

取引所とは違い、実際に足を運んでビットコインが購入できる販売所の紹介をします。

ビットコインは「ビットコインATM」という機会を通じて購入することができます。ビットコインATMは日本でも数か所に設置されており、日本円を入れるとそれに応じた額のビットコインを手に入れることができます。
ATMの設置個所はこちらで紹介されています→日本でビットコインATMを設置している店舗は何店舗あるの?「2017年度最新版」

ビットコインATMからビットコインを購入する際は、自らビットコインを管理する必要があるので「ウォレット」と呼ばれる財布の役割を果たすサービスを利用してビットコインを保管しなければなりません。ウォレットについての紹介はこちら→【ウォレット記事リンク】

 

ビットコインATMからビットコインを購入した場合のみ自分のウォレットで管理できる訳ではなく、取引所から入手したビットコインを自分のウォレットに移すこともできます。

自身でビットコインを管理すると、盗難被害に遭いにくいメリットがあります。

先述したように、取引所に預けていると取引所がハッキングに遭ったり不正が行われる可能性がありますが、自分で管理しているとその心配はありません。

多額のビットコインを保有する場合はウォレットに入れて自分で管理することをおすすめします。

 

まとめ

以上がビットコインの簡単な紹介です。

専門用語を極力排除したので、ざっくりとした概要の把握にはなっていますが、「ビットコインとはなんぞや」ということは理解いただけたのではないでしょうか。

別記事にてそれぞれの詳細説明なども行っているのでもしよければご覧ください。

ビットコインは3000円という小額から始めることができるので、もし興味を持った方がいれば取引所の比較を行っているのでご参考ください。

 

 

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この記事を書いた人

zunji
2017年6月から仮想通貨サイトを運営しています。 初心者でも分かりやすいサイトをモットーに記事作成を行っています。 推し仮想通貨はリップル。

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